貸借対照表の仮計算表の記載例を紹介します。なお、この仮計は平成21年のものですが、いつになっても基本的に書き方は変わらないのでこの書き方で受験しても支障はないと思います。
スポンサーリンク
貸借対照表の仮計表 記載例
①② ○ヶ月法人、会計期間
仮計表を書くときは、必ず会計期間を書くようにしましょう。会計期間が12ヶ月であれば問題ありませんが、10ヶ月法人であったり、8ヶ月法人の問題が出題されるかもしれません。10ヶ月法人の場合は、有形固定資産の減価償却を10月／12月する必要がありますが、これを忘れて12ヶ月分減価償却費を計上してしまうことがあります。途中で気づいて書き直すと時間ロスになり非常に勿体無いです。必ず目立つところに何ヶ月法人であるのかを記載しましょう。
③ 関係会社の判定
財表では主に有価証券の箇所で関係会社の判定を行います。ただ、問題によっては、問題最初の会社概要の辺りで「当社はB社の子会社として○年○月に設立された会社である」といったような文言があることがあります。こういった場合は、有価証券の箇所では、B社が子会社であるといったような記載はありません（引っ掛け問題）。どの会社が関係会社でどの会社がそうでないかわかるように仮計の右上に書くことをオススメします。
④ 注記有・無
財表では、問題によっては注記を記載する必要があります。試験問題を解くときはまず解答用紙を確認するのは当然ですが、その時に注記の必要があるのであれば、どういった注記が必要であるのか仮計に記載しておきましょう。いざ注記を書こうと思ったときに、問題文のどの場所に書いてあったのか探すのは大変です。
一般的に、注記は問題文を解きながら解答用紙に転記できそうなところをチェックしていきますが、どの注記が必要なのか一目でわかるようにしておかないと、問題文を読んでいるときに読み飛ばしてしまう恐れがあります。